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どこに頼むのがいい?リフォーム会社の見極め方

最近では家電量販店、ホームセンター、家具店、不動産会社など、建築を専門にしていない会社がリフォームの事業を行うケースが増えています。リフォームはどの会社で依頼をするかによって、満足度が大きく変わります。この章では見積りを依頼するリフォーム会社の見極めるポイントについてまとめてみました。

目次

リフォームは新築よりも難しい

「トイレが古くなった」「キッチンが古くなった」などの設備機器の老朽化を理由に、リフォームを行うケースがよくあります。そのため、「リフォーム=設備交換」といった認識で、リフォームを簡単な工事と思っている人も多いようです。

リフォームをする建物が、常に新築で建てられた家のようにキレイな状態であれば問題はありません。しかし、実際は家によって、築年数、構造、建築当時の工事品質、日当たり、湿気、地面の揺れなどの条件が違います。

家によっては

〇床下が腐っている
〇柱や床が傾いている
〇雨漏りが壁の中を通り、シロアリなどの被害を生み出している
〇本来あるはずの地震対策の筋交いが入っていない

という状況がよくあります。

これらは解体をしてみて初めて分かることが多く、常に現場で適切な判断をしなければなりません。経験と建築に関する様々な知識が必要となります。リフォームではお風呂、キッチンや玄関といった設備が新しくなる見た目が優先されがちですが、床下や壁の裏など見えない箇所の工事がとても難しく、建築に関する様々な知識と経験が求められます。

建築という視点では、リフォーム会社よりも、ハウスメーカーや工務店といった新築を手掛ける会社に、建築全体を理解しているイメージがあるかもしれません。

新築の場合は、プランが完成するまでは大変かもしれませんが、更地(何もない土地)から工事を順に進めていく流れとなります。また、一般的に新築のみを行う会社は、自社の強みを出そうとするため、同じような建物を継続して建てていくので、工事の流れが決まっており、リフォームのような想定外は起きにくいと言えます。

つまり、新築を手掛ける会社と言えども、自社の工法については知識があっても、それ以外の他社が建てた建物に関する知識はあまり持っていないことも往々にしてあるということです。

このことから、新築が出来るからと言って、リフォームが出来ることにはならない点がお分かり頂けると思います。先ほどお伝えしたように、リフォームには特有の難しさがあり、経験とかなりの建築知識がないとそう簡単にできるものではないことご理解頂きたいと思います。

建設業の許可を持っている会社に依頼しよう

リフォームには特有の難しさがあるとお伝えしましたが、500万円以下の工事の場合は、建設業の許可を持たない会社でも工事を行うことができます。

建設業は他の産業とは著しく異なる特徴があると国が判断しているため、建設業の許可を受けるためには、経営者に建設業の経験が5年以上あり、専任の技術者がいることや財務基盤が安定している等の諸条件をクリアしている必要があります。

このように建設業の許可を持っている会社は、ある一定の信頼がおけると言えますので、リフォーム会社を選ぶ際は確認をしておくべきポイントです。

リフォーム瑕疵(かし)保険に加入している会社は安心の目安

リフォーム瑕疵(かし)保険とは、工事後に欠陥が見つかった場合に、補修費用等の保険金が事業者に支払われ、無償で直してもらうことができる保険です。保険が適用されるには、一定の審査や条件がありますが、万が一に備えたいと思う方には安心の保険です。

こちらの保険を利用するには、リフォーム会社は国が定める保険法人へ事業登録をしておかなければなりません。登録事業者はこちらの「登録事業者等の検索サイト」で確認することができます。

依頼をしようと思っている会社が登録されているかは、安心の一つの目安と言えるでしょう。

現地調査をしっかりしてもらいましょう

リフォームの見積りを依頼する際に、リフォーム会社や工務店に電話やメールで連絡をして、「こんなリフォームをしたいのだけどお宅ではいくらぐらいかかりますか」と問い合わせる人がおられます。

この場合、ざっくりといくらですよと答える会社と、リフォームする家(現地)を見てみないとわかりませんと答える会社に分かれるでしょう。

設備機器のみを単純に交換する場合なら、費用を伝えることはできるでしょう。しかし、リフォームの場合は建物の築年数や構造、床や柱の傾き、床下の腐食状況によって、必要となる工事が変わってきます。そのため、現地を見ないまま費用の目安を伝えてしまうと、却ってお客様に誤解を与えることになります。

現地を見て、床下が腐っている可能性があれば、シロアリ対策や床の組み替え工事の費用も必要になりますので、見積り費用は設備機器の単純交換よりも高くなります。最終的には予算の中で、どのような工事を行うかを判断していくのですが、家の状態を知っているのと、知らないとでは大きな違いがあります。後で後悔しないためにも、しっかりと現地調査をしてもらうようにしましょう。

現地調査の品質で会社のスタンスが分かる

現地調査をしてもらいましょうとお伝えしましたが、リフォーム会社には設備機器の単純交換をベースにしている会社と、快適に過ごすための暮らしを提案する会社とに分かれます。

前者の場合、設備を交換することや見た目が新しくなることしか考えていないので、床下や壁の下地など、目に見えないところには重きを置いていません。一方、後者の場合、お客様が快適に過ごすためにという視点でいるので、その家でどれくらい過ごすのかという点を考慮して、必要な現地調査を行います。

どのように違うのか例を挙げてみます。

リビングの床が古くなっているのでリフォームしようとする際に、A社とB社に相見積りを依頼したところ、A社の方がB社よりだいぶ安い金額が提示されました。

A社は既存の床の上に、新しい床材を貼る追い貼り工法で見積りを提示していました。一方、B社は床下の状態が良くないので、既存の床を剥がして新しい床を貼る方法での見積りを提出しました。(※写真は追い貼り工法のイメージです)

B社の場合は、既存の床材を剥がし、床の下地を新たに作ってから床材を貼るという流れとなるため、当然費用がかかります。写真の場合は、床下に断熱材も施工しています。

もちろんお客様の予算によって、床はやり替えないという場合もあると思いますが、会社の住まいに対するスタンスの違いによって提案されるプランや見積りが変わることを知っておきましょう。

スタンスの違いは判断しづらい点ですが、現地調査を依頼する際に、立ち合ってみるのも一つの方法です。リフォームする箇所の寸法だけを測り、その他は目視でざっと見るだけか、あるいは水平器を使い、床や柱の傾きなどを調べ、床下などを確認しているのかという点でも違いがあると思います。

見た目を新しくするだけでなく、見えない箇所もしっかりと確認を行い、安心して過ごせるようにすることが良いリフォームだと考えております。しっかりと調査をしてくれる会社に依頼したいものです。

広島リフォーム編集部では、見えない箇所もしっかりと調査をし、安心できるリフォーム提案を行う会社をご紹介しておりますので、相談をしてみて下さい。

なお、紹介しているリフォーム会社の中で、どこに依頼して良いか分からないという方は、広島リフォーム相談カウンター(無料)までご相談下さい。

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